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01 Apr 2019

国内外付型エンタープライズストレージ市場 2018年第4四半期および2018年通年実績を発表

Japan, 2019年4月1日 - IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社(所在地:東京都千代田区九段北1‐13‐5、代表取締役社長:竹内正人、Tel代表:03-3556-4760)は、2018年第4四半期(10月~12月)と2018年通年(1月~12月)の国内外付型エンタープライズストレージシステム市場の支出額(Value)実績を発表しました。2018年第4四半期の国内外付型エンタープライズストレージシステム支出額は445億1,400万円、前年同期比3.8%増でした。2018年通年では1,807億4,200万円で前年比4.3%増となりました。

2018年第4四半期の外付型エンタープライズストレージシステム支出額のセグメント別内訳を見るとメインフレーム向けが30億円で前年同期比23.7%減、オープンシステム向けが415億1,400万円で同6.6%増となりました。メインフレーム向けは、9四半期連続のマイナス成長となりました。オープンシステム向けは、ミッドレンジで2桁のプラス成長となり、ローエンドは8四半期ぶりのプラス成長となりました。

2018年通年での外付型エンタープライズストレージシステム支出額のセグメント別内訳は、メインフレーム向けが160億2,100万円で前年比25.6%減、オープンシステム向けが1,647億2,100万円で同8.5%増となりました。メインフレーム向けでは、前年に相次いだ大型更新案件に匹敵するほどの売上が得られませんでした。オープンシステム向けは、クラウドサービスプロバイダー向け需要が牽引してミッドレンジが2桁のプラス成長となりました。一方、ローエンドは5年連続のマイナス成長でしたが、成長率は前年から大幅に改善しました。

2018年の国内外付型エンタープライズストレージシステムでは、前年に続きHDDからフラッシュへと搭載メディアの移行が進みました。同年の国内外付型エンタープライズストレージシステム支出額の中で、オールフラッシュアレイ(AFA)は415億9,600万円で前年比31.5%増となりました。この結果、2018年の国内外付型エンタープライズストレージシステム支出額に占めるAFAの割合は23.0%となりました。

2018年通年での国内外付型エンタープライズストレージシステム売上額(Vendor Revenue)は1,716億5,400万円で、ベンダー別売上額の上位5社は富士通(シェア17.3%)、日立製作所(17.3%)、Dell Inc.(13.9%)、NetApp(11.1%)、NEC(7.7%)でした。富士通と日立製作所は同率で1位タイとなりました。(※)

IDC Japan エンタープライズインフラストラクチャ シニアマーケットアナリストの加藤 慎也 は「2018年は、2年続いたマイナス成長から一転、プラス成長となった。国内のクラウドサービスプロバイダーにおける外付型の需要の高まりに加え、ユーザーがコスト低減目的のクラウド移行ではなく、個々のビジネスに即したハイブリッドクラウドによる最適化を進めた結果とみている。そのため、オンプレミスかオフプレミスかを問わない柔軟なデータ配備やバックアップとリストア、運用の最適化、従量的なインフラ利用をユーザーへすぐに提案できることが、インフラを担うベンダーの必要条件になっている」と分析しています。

今回の発表はIDCが発行したレポート「国内エンタープライズストレージシステム市場 2018年第4四半期の分析」(J19111301)にその詳細が報告されています。

※IDCでは実績値の差が1%未満の場合、順位タイとして扱っています。



<参考資料>

国内外付型エンタープライズストレージシステム市場 支出額推移、2012年~2018年

Source: IDC Japan, 4/2019

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