24 Mar 2020

2019年 国内サーバー市場動向を発表

Japan, 2020年3月24日 - IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社(所在地:東京都千代田区九段北1-13-5、代表取締役社長:竹内正人、Tel代表:03-3556-4760)は、2019年通年の国内サーバー市場動向を発表しました。2019年の国内サーバー市場全体の売上額は5,156億円で、前年から1.7%増加しました(図1)。出荷台数は51万6千台で、前年から2.5%減少しました。

2019年の国内サーバー市場は、売上額が3年連続で、前年比プラス成長となりました。製品別では、x86サーバー(注1)は、プラス成長、メインフレームは、前年比2桁のプラス成長となりました。一方、その他のサーバー(注2)は、2桁のマイナス成長となりました。

x86サーバーは、売上額が前年比1.2%増の4,191億円でした。3年連続で、前年比プラス成長となりました。出荷台数は、前年比2.3%減の51万2,100台でした。出荷台数は、マイナス成長でしたが、x86サーバーの平均単価が前年比で上昇し、売上額のプラス成長に貢献しました。なお、Standard Server(注3)は、売上額が前年比3.2%増の3,612億円、出荷台数は、同0.3%減の43万6,600台でした。Custom Server(注3)は、売上額が前年比9.7%減の579億円、出荷台数は、同12.7%減の7万5,400台でした。

Standard Serverの出荷台数は、データセンター用途の大口案件が大きく減少する一方で、店舗設置や組込み用途の大口案件、Microsoft Windows Server 2008のサポート終了にともなうサーバー更新需要などがあり、前年比で僅かながらマイナス成長となりました。Custom Serverの出荷台数は、ODM Directを中心に、クラウドサービスベンダー向けの出荷が減少し、2桁のマイナス成長となりました。「Standard Serverの出荷台数がマイナス成長にも関わらず、売上額がプラス成長になったのは、Standard Serverの平均単価が前年比で上昇したことによる。Custom Serverも平均単価は上昇したが、出荷台数のマイナス成長を補えず、売上額もマイナス成長となった」と、IDC Japan エンタープライズインフラストラクチャ リサーチマネージャーの下河邊 雅行 は述べています。

メインフレームの売上額は、前年比29.9%増の699億円でした。前年の2018年は2桁のマイナス成長でしたが、2019 年は、金融を中心に、公益、製造、官公庁で基幹系システム更新の大型案件などがあり、今年は2桁のプラス成長となりました。その他のサーバーは、前年比31.3%減の265億円でした。前年は通信、金融、官公庁の更新案件などがありプラス成長でしたが、今年は前年ほどの大型案件がなく、2桁のマイナス成長となりました。

カンパニー別の売上額では、富士通が首位を維持しました(図2)。次いで、NEC、日本ヒューレット・パッカード(HPE)、デル テクノロジーズ(Dell Technologies)、日立の順でした。5位の日立は、前年から順位を1つ上げました。出荷台数も、富士通が首位を維持しました。次いで、NEC、HPE、Dell Technologies、日立の順でした。出荷台数の順位に変動はありませんでした。



注1: 「x86サーバー」は、x86アーキテクチャのプロセッサーを採用しWindows、Linuxなどオープン系のOSを搭載したサーバーです。Itaniumプロセッサーを搭載したサーバーやベンダー独自OSを搭載したサーバーはx86サーバーに含めません。また、「x86サーバー」と「メインフレーム」以外のサーバーを「その他のサーバー」として記載しています。

注2: 「その他のサーバー」は、「RISCサーバー」、「IA64サーバー」、「ビジネスサーバー」、「スーパーコンピュータ-」の総称として使用しています。

注3: x86サーバーは、Standard ServerとCustom Serverに分類されます。Standard Server とは、ベンダーが公開するカタログに掲載されたサーバーで、標準的なマザーボードや筐体をベースとしたサーバーです。Custom Serverとは、主にクラウドサービスベンダーが、ODM Directなどから調達するサーバーで、マザーボードや筐体が、特定の顧客や用途向けに設計されたサーバーです。



<参考資料>

図1.国内サーバー市場の推移: 2015年~2019年

Source: IDC Japan, 3/2020



図2. 2019年 国内サーバー市場 カンパニーシェア【売上額】

Source: IDC Japan, 3/2020

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