12 May 2020

2020年 国内コンテナ/Kubernetesに関するユーザー導入調査結果を発表

Japan, 2020年5月12日 - IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社(所在地:東京都千代田区九段北1‐13‐5、代表取締役社長:竹内正人、Tel代表:03-3556-4760)は、Dockerなどのコンテナ仮想化技術(以下、コンテナ)とコンテナオーケストレーションツールのKubernetesの導入状況に関する調査結果を発表しました。本調査では、2020年2月に国内の企業および組織458社に対してアンケート調査を実施しました。

コンテナの導入状況について調査した結果(参考資料)、本番環境で使用している企業は14.2%となり、2019年調査から5.0ポイント上昇しました。2017年調査から2019年調査まで数ポイントの上昇に留まってきましたが、2020年調査では大きく上昇し、本番環境での導入率が二桁になりました。CaaS(Container as a Service)などのコンテナ向けクラウドサービスやベンダーとSIerのコンテナ導入支援の充実化が、企業のコンテナ導入を後押ししています。さらに導入構築/テスト/検証段階にある企業は18.6%、導入計画/検討にある企業は19.0%となり、今後本番環境で使用する企業がさらに拡大することが見込まれます。また、コンテナを知らないという回答が2020年調査で大きく減少し、コンテナが市場全体で認知されたとも言えます。

コンテナを本番環境で使用している企業と導入構築/テスト/検証段階にある企業を対象に、コンテナ環境で使用しているコンテナオーケストレーションツールについて調査した結果(複数回答)、54.7%の企業がKubernetes(コミュニティ版)を使用しており、2019年調査の45.5%から大きく上昇しています。その次に多く使用されているのがKubernetesを含むベンダーディストリビューションであるRed Hat OpenShift Container Platform(以下、Red Hat OpenShift)で24.0%(2019年調査は19.8%)となりました。2019年調査で既にKubernetesがデファクトスタンダードになっていると分析しましたが、ますます採用が拡大している状況にあります。

コンテナの導入促進要因について調査した結果、「開発者の生産性の向上」が25.3%で最も高い回答率になりました。コンテナを活用することでアプリケーションの開発環境やテスト環境を迅速に構築/デプロイすることができるため、開発者の生産性を大きく向上することが可能になります。2番目に回答率が高かったのは「アプリケーション運用の効率化(24.7%)」、3番目は「アプリケーションのポータビリティの向上(23.3%)」となり、アプリケーションの運用性が高まることもコンテナの主要な導入促進要因になっています。

IDC Japanのソフトウェア&セキュリティ グループマネージャーである入谷 光浩 は「企業におけるコンテナの導入はキャズム超えが目前である。これは市場においてコンテナとそのサポートのデリバリーモデルが整ったことと、アプリケーションの開発と運用におけるコンテナのメリットが十分に理解されたことによる。年内にはキャズムを超えることは確実であり、国内市場は本格的なコンテナの普及期に突入していくことになる」と述べています。

今回の発表はIDCが発行した2020 年 国内クラウドネイティブプラットフォーム市場 ユーザー動向調査 にその詳細が報告されています。本レポートでは、アンケート調査結果をもとに、国内ユーザー企業におけるクラウドネイティブ技術の導入状況について集計/分析したものです。コンテナ/Kubernetesとサーバーレスの導入状況、マイクロサービスアーキテクチャーの採用やレガシーモダナイゼーションの実施計画について分析を行っています。



<参考資料>

コンテナの導入状況に関するユーザー調査結果(調査年別)

Source:IDC Japan, 5/2020

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