15 Apr 2021

2021年 国内コンテナ/Kubernetesに関するユーザー導入調査結果を発表

Japan, 2021年4月15日 - IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社(所在地:東京都千代田区九段北1‐13‐5、代表取締役社長:竹内正人、Tel代表:03-3556-4760)は、コンテナ仮想化技術(以下、コンテナ)とコンテナオーケストレーションツールのKubernetesの導入状況に関する調査結果を発表しました。本調査では、2021年2月に国内の企業および組織420社に対してアンケート調査を実施しました。

コンテナの導入状況について調査した結果(参考資料)、本番環境で使用している企業は16.9%となり、2020年調査から2.7ポイント上昇しました。さらに導入構築/テスト/検証段階にある企業は23.3%となり、2020年調査から4.7ポイント上昇しました。この2つを合わせた40.2%の企業がコンテナの導入を進めていることになり、国内はコンテナの本格的な普及期に入りました。これまではITサービス企業がコンテナの導入を牽引してきましたが、2021年調査ではサービス業、金融、製造など幅広い業種での導入が進んでいることが分かりました。様々な企業がDX(デジタルトランスフォーメーション)を進めていく中でアプリケーションのクラウドネイティブ化に取り組んでおり、コンテナ環境はその基盤としての採用が急速に進んでいます。

コンテナ環境で使用されているKubernetesツールとしては、コミュニティ版Kubernetesが32.0%で最も高い使用率となっていますが、2020年調査よりも使用率が低くなり、ベンダーディストリビューションやマネージドクラウドサービスの使用率が高くなっている傾向が見られます。この理由としては、ユーザー企業がKubernetesの導入と運用のし易さや導入後のサポートを重視している点が挙げられます。ベンダーディスリビューションではRed Hat OpenShift Container Platform、クラウドマネージドサービスではAmazon Elastic Kubernetes Service(EKS)が最も高い使用率になりました。

一方、コンテナ/Kubernetesの導入にはまだ多くの課題があります。導入時に主に課題になった点について調査した結果、「障害/問題発生時の対応策(32.5%)」の回答率が最も高く、「セキュリティ対策(30.2%)」「データ管理/統合(23.7%)」「モニタリング/パフォーマンス管理(23.1%)」が続いています。コンテナ/Kubernetesはまだ運用実績が少ないため、障害やセキュリティに対してどのような対策を講じていくのかをしっかり検討していく必要があります。

IDC Japanのソフトウェア&セキュリティ グループマネージャーである入谷 光浩 は、「企業におけるコンテナ/Kubernetesの導入はついにキャズムを超え、国内も本格的な普及期に突入した。今後、さらに導入プロジェクトの需要が拡大していくことが予想されるが、それに対してエンジニアの供給が追い付かなくなり、プロジェクトに影響が出てしまう企業が増えていくと考えられる。ベンダー/SIerとユーザー企業の双方において、早急にコンテナ/Kubernetesエンジニアの獲得と育成を行っていく必要がある」と述べています。

今回の発表はIDCが発行した2021 年 国内クラウドネイティブ技術 ユーザー動向調査 にその詳細が報告されています。



<参考資料>

コンテナの導入状況に関するユーザー調査結果(調査年別)



Source: IDC Japan, 4/2021

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