05 Jul 2021

Future of Workstyle(働き方の未来)に関する日米アンケート調査結果を発表

Japan, 2021年7月5日 - IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社(所在地:東京都千代田区九段北1‐13‐5、代表取締役社長:竹内正人、Tel代表:03-3556-4760)は、Future of Workstyle(働き方の未来、以降FoWと省略する)に関する企業ユーザー動向調査の日米比較を発表しました。これによると、新型コロナウイルス感染症のワクチン普及後には、勤務場所はオフィスを中心としながらも在宅勤務などのリモートワークも定着する、いわゆるハイブリッドワークが進むと予測されます。

IDCでは、働く場の変化、リモートワークの課題、オフィスに戻る際に導入を検討するテクノロジーや設備、FoWの促進要因、FoWを牽引するテクノロジーの導入状況と今後の投資予定などに関するWebアンケート調査を日本と米国において2021年3月に実施しました。その一部を紹介すると、新型コロナウイルス感染症のワクチン普及後には、日米両国において7割弱の従業員が週に5日間オフィスで勤務すると予測されます。また、隔週以上の頻度で在宅勤務する従業員の割合は日本で約3割、米国では4割弱に達すると予測されています。ワクチン接種の進む海外の先進国では、昨年後半からハイブリッドワークの進展が話題に上っていましたが、この度、日本でも米国と同程度にハイブリッドワークが定着することがわかりました。ただし、米国ではワクチン接種が日本よりかなり進んでいるため、ハイブリッドワークの定着時期も先行すると予測されます。

ハイブリッドワークの課題として、コラボレーションと生産性、セキュリティ、HRとカルチャーといった多様な項目が上位に挙げられています。具体的には、チームワーク/仕事/コミュニケーションに関する効率性、慣れない最新ツールの使いこなし、新入社員のトレーニングとサポート、社内リソースアクセス時のセキュリティが日米において上位に挙げられています。日本では、これら以外にもイノベーションや創造力の維持が、米国ではワークカルチャーの維持が懸念点として認識されています。そして、これらの課題に取り組む方策の一環として、コラボレーションとコミュニケーション、セキュリティ、自動化、HRツールなどの最新ソリューションの導入が進んでいます。また、ワクチン接種の普及後を見据えて、安全で健康的なオフィスの実現に向けた投資も計画されています。

IDC Japan PC,携帯端末&クライアントソリューション グループマネージャーの市川 和子 は「ハイブリッドワークが定着することを想定して、デジタルワークスペースと物理的なオフィスへの投資が今後益々重要となる」と述べています。

今回の発表はIDCが発行した2021 年 働き方の未来に関する企業ユーザー動向調査日米比較:ワクチン普及後を見据える にその詳細が報告されています。



<参考資料>

ワクチン普及後に自宅とオフィスで勤務する従業員の割合:日米比較

Source: IDC Japan, 7/2021

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Japan


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Future of work