24 Nov 2022

国内ハイブリッドITインフラストラクチャ利用動向調査分析結果を発表

Japan, 2022年11月24日 - IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社(所在地:東京都千代田区九段北1‐13‐5、代表取締役社長:村橋俊介、Tel代表:03-6897-3812)は、国内ハイブリッドITインフラストラクチャ利用動向調査の結果を発表しました。本調査では、国内企業/組織におけるITインフラ導入の意思決定やITインフラ導入のプロセスに関与する回答者を対象としたアンケート調査を2022年9月に実施し、569人から有効回答を得ました。

これによると、ITインフラが変化への対応能力を十分に備えていると考える回答者は8.8%に留まり、9割を超える回答者が改善の余地があると考えています。2年後に複数のクラウドの利用を見込む割合は81.9%に達しました。これらを背景に、ITインフラ投資で重視する項目では、複数のITインフラの統合管理、ITインフラの迅速な導入や拡張、AIを活用した運用管理の自律化が上位となりました。

IDC Japan株式会社 エンタープライズインフラストラクチャのリサーチマネージャーである宝出 幸久 は「レジリエンシー獲得のためにITインフラ投資は引き続き重要なIT投資項目の一つである。セキュリティの確保やコストの最適化などを目的に、アプリケーションやデータの特性、要求されるテクノロジーや利用期間に応じて最適なITインフラの使い分けが進む。こうした状況においてITインフラのレジリエンシーを向上するために、ITインフラ全般の運用管理の統合や自動化/自律化、迅速な導入や拡張が可能なITインフラに対する投資意欲が高い」と分析しています。

今回の発表はIDCが発行したレポート2022 年 国内ハイブリッド IT インフラストラクチャ利用動向調査 にその詳細が報告されています。本レポートでは、デジタルレジリエンシーとITインフラ戦略、運用形態や課題などのITインフラの現状、重点投資項目やベンダー選定基準などのITインフラの将来展望、オンプレミスでのハードウェアのas-a-Serviceモデルの利用理由や課題、マルチクラウド/ハイブリッドクラウドを含むITインフラの多様化と自律的な運用などを分析しています。

(レポートの詳細についてはIDC Japan へお問い合わせください)



<参考資料>

ITインフラ投資で重視する項目

n = 569

Note: 複数回答、上位5項目を抜粋

Source: IDC Japan, 11/2022

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