16 Dec 2022

IDC Japan、今後5年間に国内ICT市場で起きる重要な動向10項目を発表

Japan, 2022年12月16日 - IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社(所在地:東京都千代田区九段北1‐13‐5、代表取締役社長:村橋俊介、Tel代表:03-6897-3812)は、2023年以降の国内における情報通信技術(ICT)市場に関する10大予測を発表しました。これは、2022年10月に発行した「全世界のICT市場に関する10大予測」の各項目を、日本市場の状況に合わせて調整したものです。

経済、政治、社会的な状況は激しく変化し続けており、企業の事業計画、IT投資計画は大きな影響を受けています。そういった中でもデジタルテクノロジーを活用してレジリエンシー(回復力)を発揮する企業は、混乱する状況を打破して勝者になっていきます。こういった状況認識の下、IDCでは2022年10月に、全世界のICT市場に関する10大予測を、「IDC FutureScape: Worldwide IT Industry 2023 Predictions(IDC #US49563122)」で発表しました。また、本レポート発行に関するプレスリリースを、2022年10月18日に発行しています(日本語版 は、2022年11月10日に発表)。そこで取り上げられた10項目を以下に示します。

1. as-a-Serviceプロセスおよびスマートプロダクトの台頭

2. as-a-Serviceビジネスモデルによるテックバイワイヤーの成長促進

3. IT投資効果の最大化を阻む重要スキルの不足

4. デジタル主権によるスタッフ、予算、業務プロセスへの影響

5. aaS支出の急増に伴う評価の厳格化

6. サービスプロバイダーの専門知識の提供能力が向上

7. テクノロジーサプライチェーンは依然として重要な懸念事項

8. 簡単には進まないコントロールプレーンベースシステムへの移行

9. 自動化への信頼確立が成功の重要条件

10. マシンビジョンによって実現される、物理的なさまざまな場所におけるエクスペリエンスの劇的な改善

全般的に、今後の世界のICT市場は、「as a Service」と「テックバイワイヤー(Tech by Wire:self-contained system、Software-Definedの機能、AIによるクラウドベースの制御システム、データ駆動型の意思決定)」が重要なトレンドになるとIDCではみています。IDCでは、上記10項目を精査し、国内市場におけるインパクトを評価しています。その結果、上記10項目中6項目については、国内市場においては異なるスピードで起きるという考えに至っています。たとえば、第1項目については、as a Serviceの社内プロセスや、スマートプロダクトに関連するIT予算の比率が、国内企業では世界の企業に比べて低くなると予測しています。しかし、スピードの違いはあるにせよ、全般的には国内企業も世界の企業と同様の道筋をたどるものとみられます。

今回の予測期間は2023年~2028年ですが、その期間においても現在想定できないような変化が起きる可能性があります。「環境変化に柔軟に対応できるas-a-Service型のIT支出、データによる意思決定という組織文化の徹底など、『デジタルレジリエンシー』の実現のために企業が行うべきことは多い。部門を超えた経営幹部の『ドリームチーム』がリーダーシップを発揮し、混乱する状況を打破する姿勢を組織として持つべきである」と、IDC Japan株式会社 グループバイスプレジデントおよびチーフリサーチアナリストである寄藤 幸治 は述べています。

本プレゼンテーションの詳細については、以下のレポートにて紹介しています。

また、これら「FutureScape」の内容を紹介するイベントIDC Japan FutureScape 2023 ~破壊的変化の嵐に打ち勝って、デジタルビジネス時代の勝者になろう! を、オンラインで開催します。

(レポートの詳細についてはIDC Japan へお問い合わせください)



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