TECH SUPPLIER　 2021/03 - Market Perspective - Doc # JPJ46560621

2021年 国内DXの産業分野別動向分析： Future of Industry Ecosystemsへの取り組み

By: Ko Shikita

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Abstract ：概要

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は、IT投資やデジタルトランスフォーメーション（DX）に関わる投資テーマの優先度の変更を促した。企業は今や想定できない変化が間断なく起こる「ネクストノーマル（The Next Normal：次なる常態）」に備える必要がある。IDCは、ネクストノーマルを勝ち抜くためにさまざまな外部環境の変化に迅速に対応し、顧客を中心に据えたデータドリブンな企業文化をもって新たな成長を遂げる能力を備えた企業をFuture Enterprise（未来の企業）として定義し、Future Enterpriseになるための取り組みとして9つのプラクティス（実践事項）を提唱している。本調査レポートでは、Future Enterprise に向けたプラクティスのうち、「Future of Industry Ecosystems（産業エコシステムの未来）」についての国内企業の取り組み動向を分析する。

IDC Japan ITスペンディングのリサーチマネージャーである敷田 康は、「国内企業の5割以上がデジタルディスラプターに対して「脅威を感じている」が、そのうち有効な対抗策を講じている企業はわずかに1割である。ITサプライヤーは顧客企業にとっての脅威の可視化と分析を行うことで、具体的な対抗策となる環境構築を提案し得る。さらにはその仕組み作りに付随して、新しいビジネスモデル創出のための共創やデジタルエコシステムの活動をベースとした、ITサプライヤーとしての新たな収益源創出機会を探るべきである」と述べている。

Table of Contents：目次 (20ページ)

List of Tables (4)

• 特定業種関連データを活用対象の中心とするビジネスエコシステム例
• 最もビジネス成果が期待できると考えるパートナー企業の産業分野
• 望ましいパートナー企業の産業分野
• ユーザー企業調査 産業セクター別／従業員規模別 回答者数

List of Figures (12)

• Executive Snapshot：2021年 国内DXの産業分野別動向分析－Future of Industry Ecosystemsへの取り組み
• DXに全社的／継続的に取り組む国内企業
• Future Enterpriseに向けた9つのプラクティス
• デジタルディスラプターの影響
• デジタルディスラプターの脅威への対抗策の有無
• デジタルディスラプターの脅威への対抗策の内容
• 複数企業提携／ビジネスエコシステム作りに対する姿勢
• 有効と考えるパートナー企業の所有物
• 望ましいパートナー企業の産業分野
• ITベンダーを望ましいパートナーとする理由
• ビジネスエコシステムにおけるソフトウェアプラットフォームの活用意向
• 最も優先度の高いソフトウェアプラットフォーム機能

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※このレポートは、年間情報サービス 「Japan 3rd Platform and Digital Transformation Trends by Vertical」 として発行されています。

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