IDC Predictions Japan 2021

COVID-19パンデミックの拡大は、企業や社会のデジタル化を促進しました。しかし一方で緊急の取り組みが多かったため、必ずしも全社規模でのデジタルトランスフォーメーション（DX）、Future Enterprise化に結びついていない面もあります。COVID-19パンデミックを契機としたデジタル化の流れをつかみ、それを真のDXに結び付けるため、ITサプライヤーは何をすべきか。デジタル化された製品、サービス、ビジネスモデルが世界経済の多数派となる「デジタル優位」の到来が早まる中、このテーマについて考えていきます。

人工知能（AI：Artificial Intelligence）は業務プロセス／ワークフローの自動化を拡張する技術の１つとしてビジネス全体に浸透します。先駆的企業は自然言語処理、深層学習、音声／テキスト変換などAIツールを組織全体で活用／拡張することでAIの推論によるインサイトの有効活用に取り組んでいます。一方で遅れをとる企業は組織／プロセス／データがサイロ化し、起こりうる市場の外部要因に素早く対応ができなくなります。本講演ではCOVID-19が拍車をかけたビジネス環境の不確実性を機会と捉えてネクストノーマルの創造にAIをどう活用するのか、AIの市場動向を踏まえてITサプライヤーへの提言を行います。

次世代インフラによるテクノロジーや提供形態の革新は、DXを推進するユーザー企業にとって重要な支援策になると共に、ITサプライヤーの新しいビジネス機会の創出につながっています。一方、次世代インフラの台頭は、ITサプライヤーに新たな競争環境をもたらしており、この競争環境に対応できないITサプライヤーは市場での競争力を失うことになります。本講演では、次世代インフがもたらす競争環境を、クラウドシフト、エッジ／コアモデル、サブスクリプション化、自動化／自律化などの観点から分析し、ユーザー企業に選定されるITサプライヤーの条件を探ります。

コロナ禍において、事業継続のためにクラウドを活用する企業が多く見られました。また、すでに国内市場ではクラウドファーストは浸透しており、多くの企業が複数のクラウドを利用しています。しかし、事業継続やクラウドファーストだけでは、企業はネクストノーマル／デジタルエコノミー時代において、生き残ることはできません。企業が生き残り、成長するためにはDXへと続くクラウドジャーニーを歩み続ける必要があります。本講演では、DXを推進する「デジタルレジリエンシー」や「クラウドセントリックIT」を考察し、国内クラウド市場を展望します。

COVID-19の感染拡大による大規模な在宅勤務で企業ネットワークへのVPNアクセスが集中し、レスポンスの遅延など業務効率の劣化やVPNの脆弱性の問題が顕在化しました。この在宅勤務への大規模移動は、2021年以降も継続されると思われ、VPNの問題を解決するために、インターネット回線から直接クラウドサービスを利用する企業が増えるとみられます。これによって境界防御が機能しなくなり、セキュリティ対策は複雑化します。本講演では、複雑化するセキュリティに対する新たな統合型セキュリティ戦略を説明するとともに、現状の課題を市場動向やユーザー調査を基に考察します。

2020年3月に国内でも商用5Gサービスが始まり、5G対応スマートフォンの拡充やサービスエリアの拡大が進みつつあります。また、地域や産業分野での活用が期待されているローカル5Gも、28GHz帯に続き4.7GHz帯の制度化やSA（Stand Alone）方式の活用によって、本格的な導入に拍車がかかると見込まれます。本講演では、2021年に5G関連市場で注目すべきポイントを挙げながら、産業分野における5G活用のユースケースや価値を改めて検証し、新たな可能性について考えてまいります。

DXの進展がコンテナ／Kubernetes、サーバーレス、マイクロサービスなどのクラウドネイティブ技術の導入を加速させています。さらにDXでアプリケーションの開発スピードが要求されるようになり、ローコード／ノーコード開発への注目が高まっています。この2つのアプリケーション変革は、企業におけるアプリケーションの消費から生産へのシフトを促し、デジタルイノベーションを加速させていくことになります。本講演では、クラウドネイティブとローコード／ノーコードがユーザー企業とITサプライヤーにどのような影響を与えるかについて議論し、ITサプライヤーがとるべき施策について考察します。

現政権の重要課題の一つとして行政のデジタル化が取り上げられており、2021年には国内初のデジタル化を推進する省庁として「デジタル庁」が創設され、各種手続きのデジタル化の先にある、新たな産業を創出するためのデジタル基盤の構築に向けた議論がスタートするとみられております。IDCでは、産業エコシステムの未来として「Future of Industry Ecosystems」のフレームワークを提案しており、単なる産業間の連携ではなく、さらに一歩踏み込んだあらゆる知見や仕組みの共有が重要であると考えております。本セッションでは、2021年にスタートする、国家基盤としてのFuture of Industry Ecosystemsの構築について、IDCの定義を踏まえて議論します。

2020年はCOVID-19の影響によって、2019年以前には顕在化していなかった経済／ITに関する課題が浮き彫りになりました。また今後の働き方、企業と顧客の関係は完全に元には戻らないネクストノーマル時代への突入が予測されています。IDCでは2021年以降、IT市場は緩やかな回復を予測しており、ネクストノーマル時代に向けた市場変化への準備を行うことがITサプライヤーの急務になっていると考えています。本セッションでは、IT市場におけるネクストノーマル時代を勝ち残るために必要なデータ活用／アナリティクスを議論します。

Future Enterpriseを実現するためには9つのPracticeを未来にシフトすることが必要ですが（Future of X）、いずれの「未来化」についてもそれを支える人材と、それらの人材が最大限に能力を発揮できる組織体制が必要です。IDC Predictions Japan 2021の最後のセッションとして、Future Enterpriseを支える人材や組織について考察するとともに、企業における「人と組織の未来化」をITサプライヤーはどのように支援するかについてもIDCの見解を述べます。