その投資が正しいことは、理解されています。セキュリティ脅威の変化は注視され、インシデントレポートも読まれています。しかし、懸念だけでは予算は承認されません。取締役会が問うのは、あなたが正しいかどうかではありません。なぜそれがわかるのか、そして第三者のエビエンスがあるのか、ということです。
セキュリティリーダーは、社内データは有り余るほど持つ一方で、第三者の裏付けを必要としています。取締役会のメンバーが「当社と同規模の他社は、どのくらい支出しているのか?」と尋ねたとき、正直に「わかりません」と答えてしまえば、予算要求は承認されないでしょう。
IDC Quantaは、そのギャップを直接埋めます。これは、お客様と、IDCのリサーチおよびアナリストとの間に位置するインターフェースであり、直接的な質問に対して、IDCの出典付きの直接的な答えが得られるように設計されています。関連性を持たせるために逆算して読み解かなければならない、汎用的なレポートではありません。お客様は、自社のドキュメント、調達の履歴、リスクに対する方針を提示するだけです。IDC Quantaはそのコンテキストを IDCのリサーチと組み合わせ、お客様の状況に実際に当てはまる、アナリスト名入りの評価とピアベンチマークを示します。
実際にはどうなるか
たとえば、次の四半期の取締役会に向けて、ゼロトラスト投資の必要性について根拠を構築しているとします。IDC Quantaに直接、こう尋ねればよいのです。同規模・同業種の組織と比べて、このカテゴリーの支出はどうなっているか。そして、対応を先送りするリスクについて、アナリストはどう見ているか。
IDC Quantaは、匿名の「業界レポートによれば」と言い換えるのではなく、アナリストの名前を示します。たとえば、次のような情報が示されるかもしれません。システムへのアクセスを取り戻すために身代金を支払った組織の割合は、2024年の29.6%から2025年には50%近くまで急増し、平均支払額は16万6,000ドルで、大企業のダウンタイムは1時間あたり35万7,000ドルに相当します(IDC Future Enterprise Resiliency & Spending Survey, Wave 5, 2025)。これは、丁寧にうなずかれて終わるのではなく、追加の質問が引き出される種類の数字です。
先行きは、その場にいる人々があなたの判断を信頼してくれるかどうかにかかっています。IDC Quantaなら、第三者の独立した情報を提供します。それは、あなたが尋ねる前から、あなたの業界を見てきた情報です。
次の取締役会には、あなたの確信だけでなく、エビエンスのある根拠を提示してください。IDC Quantaは、予算を支持するセキュリティリーダーのために、お客様のリスクに対する方針と出典表記付きのIDCリサーチを組み合わせて回答します。
匿名より、出典表記付きが強い理由
取締役会は、出典が不明な主張はそのまま受け入れてくれません。「調査によれば」でも、眉をひそめられます。「IDCの[アナリスト名]によると、当社に近い属性の組織を対象とした調査に基づくと」であれば、事実確認が可能だからこそ、うなずいてもらえます。ほとんどのダッシュボード・ツールは、その基準を満たすようには作られていません。
仕事の半分は、エビデンスを正しく揃えることです。もう半分は、経験を積んだ人らしく自信を持ってそれを提示することです。IDC Quantaを通じて、IDCのリーダーシップコーチングであるPathwaysにもアクセスできます。これは、技術的な厳密さを、取締役会で通用する言語に変換しなければならない場面のために特別に用意されたものです。また、IDC CIO Executive Council(CEC)のメンバーであれば、取締役会に臨む前に、ストレステストを行えます。
必要なのは、もっと強い確信ではありません。あなたの主張が正しいと裏付ける、出典表記付きのエビデンスとベンチマークです。
