IDC Japan、AI時代到来を告げる設立50周年記念のIDC Directions Japan を開催
ITエグゼクティブ、テクノロジーサプライヤー、マーケットアナリスト向けカンファレンスの注目はAIを活用したビジネス戦略
Japan, 2025年5月15日 – IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社（所在地：東京都渋谷区渋谷二丁目24番12号、代表取締役社長：村橋 俊介、Tel代表：03-6897-3812）は、2025年6月11日に東京・大手町の日経ホールでフラッグシップカンファレンス「IDC Directions Japan 」を開催します。
2025年、IDC Japanはテクノロジーインテリジェンスのリーダーとして皆様にご信頼いただいているIDCの日本法人として、設立50周年を迎えました。本年のIDC Directionsは「『AIワールド』に向けたビジネスの変革」をテーマに、今日のビジネス環境におけるAI（Artificial Intelligence：人工知能）の重要な役割を探り、成功のための実践的な戦略を提供します。
IDC Directionsは長い間、テクノロジーリーダーの皆様にとって重要なイベントであり、最新の調査、業界の専門知識、そして今日の最も競争の激しい分野におけるビジネス決定を導くソリューションを直接ご覧いただく機会を提供してきたと自負しております。 例年通りIDCアナリストの幅広い調査に基づくインサイトに加え、本年では特にAIがどのように産業を変革してビジネス戦略を再構築していくのかを、現実に則した視点でご紹介します。AIの変革的な影響が急速に加速する中、AI積極活用企業として成功するために必要な知識の取得、データ活用の方法、戦略策定などに関するIDCアナリストの講演をお届けします。
「2025年は、AIの大きな転換点になるとIDCではみています。実験の段階を経て、テクノロジーサプライヤーはAI機能を大規模に提供する一方、エンドユーザー企業はAIを全社的に展開するために戦略的に組織を整えつつあります。リーダーシップ、ガバナンス、テクノロジースタック、ユースケースを全社的な視点で考え、変革した企業同士の差別化競争が始まるでしょう」とIDC Japan株式会社 グループバイスプレジデント、チーフリサーチアナリストの寄藤 幸治 は述べています。
IDC Directions 2025の注目ポイント：
- 基調講演：AI／生成AI、AIのユースケース、半導体、セキュリティ、IT支出について、最新のデータと調査結果に基づき、IDCアナリストが世界と国内の動向を国内企業様向けに解説します。日本ペイントコーポレートソリューションズ株式会社 CIO(最高情報責任者) 常務執行役員の石野 普之様と関西電力株式会社 理事 ＩＴ戦略室長の上田 晃穂様をお招きし、IDC Japan株式会社 グループバイスプレジデント、チーフリサーチアナリストの寄藤 幸治とエンドユーザー企業におけるAI導入の実情を語るパネルディスカッションも実施します。全7セッションに計9名が登壇いたします。
- エキスパートとの交流：30名を超えるIDCアナリストが現地参加予定です。また、事前申込制の1 on 1ミーティングを通じて、個別のご相談にも対応いたします。
- 会場限定コンテンツ：会場内にはAI導入の取り組みをサポートするための会場限定資料ダウンロード、アナリストによるData & Analytics 製品の活用方法ご案内ブースなどをご提供します。
IDC Directions 2025の詳細とお申し込み：
本イベントの詳細と参加申し込みについてはイベント Web サイト をご確認ください。
報道関係者様へアナリストインタビューのご案内：
IDC Directions 2025会場でのIDC アナリスト へのインタビュー依頼を承ります。
インタビューされたいトピックや主な質問事項等をご明記の上、IDC Japan 株式会社 プレス担当 までお問い合わせください。
IDC ウェビナー開催のお知らせ
「国内市場の現状 -US 関税政策の国内 IT 投資への影響 」 （2025年5月29日開催）
最新のIDCのIT市場データから、日本国内でのIT支出の現状と予測、および米政府による関税政策の国内企業のIT投資意欲への影響についてご説明します。
IDCについて
International Data Corporation（IDC）は、情報技術、通信、コンシューマーテクノロジー市場における市場情報、アドバイザリーサービス、イベントのグローバルプロバイダーです。世界中に1,300人以上のアナリストを擁し、IDCは110カ国以上でテクノロジー、ITベンチマークと調達、業界のビジネス機会とトレンドに関するグローバル／地域／ローカルの専門知識を提供しています。IDCの分析と洞察は、IT専門家、ビジネスエグゼクティブ、投資コミュニティが事実に基づく技術的な意思決定を行い、主要なビジネス目標を達成するのに役立ちます。1964年に設立されたIDCは、世界有数のテックメディア、データ、マーケティングサービス会社であるInternational Data Group（IDG）の完全子会社です。詳細は idc.com/jp をご確認ください。またIDCの日本法人であるIDC JapanのX（旧 Twitter)（@IDCJapan ）やLinkedIn も、フォローしてあわせてご覧ください。
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