～世界の小売業企業におけるデジタル技術利活用の現状の調査結果を発表～
IDCは、「IDC Global Retail Survey 2024（2024年 IDC グローバル小売業調査）」の主要なアンケート結果をまとめたレポートを発表しました。本アンケート調査は、アジア太平洋（日本を除く）、欧州、中東、アフリカ、中南米、北米の22か国において、小売業および飲食業、宿泊業の企業980社を対象に行われました。アンケート調査の内容は、小売企業が掲げるビジネスの目標や課題、IT投資の重点分野、AI（Artificial Intelligence：人工知能）や生成AI（Generative AI）の活用状況、CX、eコマース、オムニチャネル、店舗運営、サプライチェーンと配送、マーケティング、マーチャンダイジング（商品計画／管理）、旅行やホスピタリティといった網羅的な領域に焦点を当て、分析をしています。また、国内企業を含む8社の事例や取材内容も紹介し、国内の小売業企業（ITバイヤー）だけでなく、小売業向けソリューションを提供する国内のベンダー（ITサプライヤー）にとっても有益な示唆を提供しています。
世界の40%を超える小売業企業は、冒頭のDXの課題を対応するのと同時に、競争力の維持や向上を図るためIT投資を拡大する計画を進めています。これらの投資は、現在および将来の成長を支える新興のデジタル技術に重点が置かれていています。例えば、顧客エクスペリエンス（CX）では、チャネルを意識させない体験や高度なパーソナライズが求められる一方、セキュリティやプライバシーの確保も重視されています。また、マーチャンダイジング（商品計画／管理）とマーケティングでは、データ駆動型への移行が進み、設定価格の効果測定と最適化の実現が期待がされており、収益性の高い成果を目指す動きが広がっています。
IDC Japan株式会社 Tech Buyer リサーチマネージャーである鈴木 剛 は、「小売業企業は、データの可視性を高め、部門やパートナーと連携して、業務効率化とCXの向上を図るべきである。統合コマース基盤などを実装する新興テクノロジーの活用により、顧客行動の予測やそのジャーニーのパーソナライズを実現し、規制遵守を尊重しながらロイヤルティと顧客生涯価値の向上を推進することが重要である。」と述べています。
今回の発表はIDCが発行したレポート「IDC Retail Insights：2025年グローバル小売業企業調査結果と示唆」にその詳細が報告されています。
（レポートの詳細についてはIDC Japanへお問い合わせください）
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