Japan, 2025年4月2日 – IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社（所在地：東京都渋谷区渋谷二丁目24番12号、代表取締役社長：村橋俊介、Tel代表：03-6897-3812）は、2024年通年の国内のウェアラブルデバイスの出荷台数を発表しました。なお、IDCが調査しているウェアラブルデバイスはEarwear、Smartwatch、Wristband、Clothing、Glasses、Ring、Modular、Otherで構成されています。
2024年通年の国内のウェアラブルデバイス出荷台数は前年比3.1％増となる1241万台でした。また主要製品カテゴリのEarwearは対前年比0.7％増の946万台、Smartwatch/Wristbandは対前年比13.5％増の281万台となりました。
主要製品別動向（国内市場）
Earwear
Earwear市場のトップシェア（29.0％）を占めるアップルが対前年比23.8％増、2位のソニー（シェア11.6％）が対前年比31.8％減、3位のSamsung（同5.5％）対前年比48.9％減、4位のBose（同5.1％）対前年比20.3％増、5位のHuawei（同2.1％）対前年比212.3％増となりました。1位のAppleは対前年比で大きく成長したように見えますが、275万台という出荷数は例年並みの水準です。非常に悪かった2023年からの回復が見られます。トップ5の中で、2024年に急激に成長したHuaweiは成熟している市場の中で、機能と価格のバランスが非常に優れた製品を出すことで消費者から強い支持を得ることに成功しています。今後市場が成熟化していく中でAirPodsなども含む2万円から3万円前後の価格帯に位置する高価な完全ワイヤレスイヤホンは、より安価な製品と差別化することが難しく、製品のポジショニングの再編成が求められています。
Smartwatch/Wristband
Smartwatch/Wristband市場は対前年比13.5％増となりました。トップシェア（42.8％）を占めるアップルは対前年比13.2％増という結果でした。2位はHuawei（シェア13.7％）で対前年比24.3％、3位のXiaomi（同11.5％）は対前年比1.8％減、4位のGarmin（同11.2％）は対前年比12.4％増、5位Google（同6.5％）は対前年比4.4％減となりました。主要ベンダーの中ではHuaweiやGarminの成長が目立ちます。Huaweiはヘルスケア領域に対して様々なバイタルデータの取得に優れた製品をローンチし、市場内で存在感を示しています。また、Garminはパンデミック期に中止されていた様々なランニングイベントが復活している状況を受け、同社の製品を購入する消費者を増やしました。そのほかにも、外国人観光客からの需要を取り込むことにも成功しました。
「EarwearやSmartwatch/Wristbandなどは既に成熟しており、今後大きく市場が伸びるということはないが、Ring型デバイスやGlass型デバイスは成長への期待が高い製品カテゴリだ。ヘルスケア領域などで利用するためにバイタルデータを取得するというニーズはあり、これらのニーズに対して今まではSmartwatchやWristbandが応えてきたが、Ring型デバイスの方が装着性や電池消費量などにおいてより合理的なデバイスであり、Smartwatch/WristbandからRing型デバイスへの買い替えが一部起こる可能性がある。また、Glass型はRay-Ban Meta が米国を中心に成功を収めているが、日本国内に展開されるには法制度などの課題がありしばらく時間がかかるだろう」とIDC Japan株式会社 Consumer Devicesのマーケットアナリストである井辺 将史 はコメントしています。
今回の発表はIDCが発行した「Worldwide Quarterly Wearables Tracker 」にその詳細が報告されています。
（詳細についてはIDC Japan（報道関係者様 、左記以外の皆様 ）へお問い合わせください）
＜参考資料＞
2024年通年 ウェアラブルデバイス国内トップ5カンパニー出荷台数（単位：千台）および対前年成長率
2024年通年 Earwear国内トップ5カンパニー出荷台数（単位：千台）および対前年成長率
2024年通年 Smartwatch/Wristband国内トップ5カンパニー出荷台数（単位：千台）および対前年成長率
※「カンパニー」とは、IDCの調査レポート期間において、期間内に発生した買収・統合の結果を反映する財務・法務的な企業ないし企業グループを指します。IDCではあたかもこの企業グループが過去全ての調査期間に渡って存在していたかのごとく取り扱います。こうすることで、買収・統合前後の成長率などのトレンド分析が簡単、明瞭になります。なお、カンパニーにはOwnershipが含まれますが、持ち株会社のように実質的に事業を行っていない会社は、除外します。
※ IDCの定義では、Earwearがウェアラブルとみなされるためには、スマートアシスタント、健康／フィットネストラッキング、オーディオ体験の向上など、音声以外の機能を提供する必要があります。
IDCについて
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