Japan, 2025年4月14日 – IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社（所在地：東京都渋谷区渋谷二丁目24番12号、代表取締役社長：村橋 俊介、Tel代表：03-6897-3812）は、ネットワーク分野で関心が高まっているAI（Artificial Intelligence：人工知能）データセンターネットワークとセグメンテーションに関する分析を発表しました。
AIデータセンターネットワークは、AIのプラットフォームやアプリケーションを実行する基盤として、GPU（Graphics Processing Unit）サーバーやストレージを接続するネットワークです。AIデータセンターネットワークの中でも、AIの学習に最適化したバックエンドネットワークは、従来のデータセンターネットワークとは要件が大きく異なり、InfiniBandが中心的な役割を担ってきています。一方で、イーサネットを活用したバックエンドネットワークの構築も、現実的な選択肢の一つになってきています。「習熟度の高い技術」「成熟した運用管理の仕組み」「高い拡張性」「明確な広帯域化のロードマップ」「参入ベンダーの多さ」といったイーサネットのメリットに加えて、今後は「マルチテナンシー機能」がバックエンドネットワークにおけるイーサネットの採用を促すとIDCは分析しています。
今後採用が拡大し成長が期待される国内AIデータセンター向けイーサネットスイッチ市場に関して、今回初めて市場規模を算出しました（図参照）。これによると、同市場の2024年～2029年の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）は42.0％と予測期間に渡って高い成長を続け、2029年の市場規模は489億円に達すると予測しています。ただし、AIが極めて変化の速い市場であり、不透明な要素も非常に多く、この予測を下回るシナリオも十分に想定できるとIDCでは考えています。
ワークロードのセキュリティの基本として見直されているセグメンテーションについても分析しています。マイクロセグメンテーションとしても知られるセグメンテーションは、セキュリティや業務の要件に応じて、アドレスやユーザーの役割やアプリケーションやデータへのアクセス権限をベースに、ネットワークをセグメントに分割する手法ですが、これは必ずしも目新しいソリューションや技術というわけではありません。ではなぜ今再び、セグメンテーションに関心が集まっているのか、IDCでは「ラテラルムーブメントの防止策としてのセグメンテーションへの期待」「事後対策だけでなく事前対策もアップデートする必要性の高まり」「セグメンテーションの認知の高まり」をその理由として挙げています。また、セグメンテーションソリューションの進化とセグメンテーションベンダーの国内市場への注力も、国内市場の活性化につながっていると分析しています。
IDC Japan株式会社 Infrastructure & Devicesのシニアリサーチディレクターである草野 賢一 は、「セグメンテーションのバリュープロポジション（価値提案）を再定義し、幅広い顧客層に訴求すべきである。セグメンテーションソリューションが提供する可視化や柔軟性や自律性を持ったセグメンテーション機能を、脅威の侵入を防ぎ健康な状態を保つサイバーハイジーンの観点で有効なソリューションと位置づけるべきである」と述べています。
今回の発表はIDCが発行したレポート「2025 年 国内データセンターネットワーク／セキュリティ市場動向分析： AI データセンター、セグメンテーション 」にその詳細が報告されています。本レポートでは、AIデータセンターネットワークの動向やセグメンテーションの現状と今後の展望に加えて、国内AIデータセンター向けイーサネットスイッチ市場予測と、同市場およびセグメンテーション市場に関するベンダー動向をまとめています。
レポートの詳細についてはIDC Japan（報道関係者様 、左記以外の皆様 ）へお問い合わせください。
＜参考資料＞
国内AIデータセンター向けイーサネットスイッチ市場 支出額予測、2023年～2029年
IDCについて
International Data Corporation（IDC）は、情報技術、通信、コンシューマーテクノロジー市場における市場情報、アドバイザリーサービス、イベントのグローバルプロバイダーです。世界中に1,300人以上のアナリストを擁し、IDCは110カ国以上でテクノロジー、ITベンチマークと調達、業界のビジネス機会とトレンドに関するグローバル／地域／ローカルの専門知識を提供しています。IDCの分析と洞察は、IT専門家、ビジネスエグゼクティブ、投資コミュニティが事実に基づく技術的な意思決定を行い、主要なビジネス目標を達成するのに役立ちます。1964年に設立されたIDCは、世界有数のテックメディア、データ、マーケティングサービス会社であるInternational Data Group（IDG）の完全子会社です。詳細は idc.com/jp をご確認ください。またIDCの日本法人であるIDC JapanのX（旧 Twitter)（@IDCJapan ）やLinkedIn も、フォローしてあわせてご覧ください。
IDCのデータ／調査に関する全ての製品と、それらを活用してビジネスを成長させる方法にご興味がおありの方はこちらから お問い合わせください。